親が亡くなってから葬儀までの流れ|逝去直後の時間は短い
親が亡くなった直後は、悲しみの中で次々と決めることが求められます。死亡届は7日以内という期限があり、火葬場の予約や親族への連絡も並行して進みます。この記事では、逝去から葬儀・火葬までの一般的な流れを時系列で整理し、なぜ事前準備が効いてくるのかを説明します。
- 逝去直後:搬送と安置を決める
- 葬儀社との打ち合わせ
- 死亡届と火葬許可の手続き
- 通夜・葬儀・火葬の当日
- 流れを知ることが事前準備になる
逝去直後:搬送と安置を決める
病院で亡くなった場合、ご遺体を病院に長く置いておくことはできないため、まず搬送先を決めます。自宅に安置するか、葬儀社の安置施設を使うかです。病院から葬儀社を紹介される場合もありますが、その場で葬儀全体の契約まで決める義務はありません。搬送だけを依頼し、葬儀社は改めて選ぶ進め方もあります。詳しくは病院で亡くなった後の搬送と安置で整理しています。
自宅で亡くなった場合は、かかりつけ医や訪問診療の医師に連絡し、死亡診断を受けます。医師が診断できない状況では警察への連絡が必要になる場合もあるため、まずは医療機関の案内に従ってください。
葬儀社との打ち合わせ
安置が済むと、葬儀社と打ち合わせを行います。形式、日程、斎場、祭壇、参列者の見込み人数などを短時間で決めていきます。事前に形式の方向や呼ぶ範囲の考え方が家族でそろっていれば、この打ち合わせの負担は大きく下がります。逆に何も決まっていないと、提示されたプランをそのまま受け入れる形になりやすくなります。
見積書を受け取ったら、含まれていない項目を確認してください。読み方は葬儀の見積書の見方にまとめました。火葬料金や飲食、宗教者へのお礼が別になっていることは珍しくありません。
死亡届と火葬許可の手続き
死亡届は、死亡の事実を知った日から7日以内に市区町村へ届け出ます。提出と引き換えに火葬許可証が交付され、火葬にはこの許可証が必要です。手続きの詳細は死亡届と火葬許可の手続きで説明しています。葬儀社が代行してくれる場合も多いのですが、届出人として誰が署名するかは家族側の役割です。
並行して、親族や関係者へ訃報を連絡します。誰に、いつ、何を伝えるかは訃報の連絡の仕方に整理しました。家族葬で香典や供花を辞退する場合は、この連絡の文面で伝えることになります。
通夜・葬儀・火葬の当日
一般的な二日葬では、1日目の夕方に通夜、2日目に葬儀・告別式を行い、その後火葬場へ移動します。一日葬は通夜を省いて1日で、直葬は火葬のみです。火葬の間は控室で待ち、収骨を行います。当日の進行は葬儀社が担いますが、喪主は挨拶や焼香の案内などで中心的な役割を果たします。喪主の役割は喪主の役割とはで整理しています。
流れを知ることが事前準備になる
この流れを見て分かる通り、逝去後の判断は「時間がない中での連続」です。だからこそ、希望の確認、形式の方向、葬儀社の候補といった、時間があるうちに決められることを先に進めておく価値があります。全体の始め方は親の葬儀の事前準備にまとめました。
日程が延びる場合があることも知っておく
流れは常に予定通りとは限りません。火葬場の空きがない場合、友引など地域の慣習で火葬場が休業する場合、遠方の親族の到着を待つ場合には、葬儀までの日数が延びます。その間は安置が続き、安置料や保全の費用も日数に応じて変わります。日程が延びること自体は珍しいことではないため、見積書の段階で「日数が延びた場合に何が増えるか」を確認しておくと、変更があっても落ち着いて受け止められます。また、参列者への日程の連絡は、火葬場の予約が確定してから行うことが確実です。見込みの段階で広く伝えてしまうと、変更の連絡が二度手間になります。順番としては、安置、葬儀社との打ち合わせと火葬場の予約、日程の確定、訃報の連絡という流れを意識してください。